心理カウンセリングの料金が高い理由とは?

「心理カウンセリングの料金が高い理由は?」

「心理カウンセリングの料金相場は?」

「カウンセリング以外の選択肢が知りたい」

ひと昔前よりも身近になった心理カウンセリングですが、その料金はまだまだ高額。

本記事では、心理カウンセリングの料金に関することからカウンセラーの選び方まで解説していきます。

心の悩みを抱える方は、ぜひ最後までご覧ください。

心理カウンセリングの料金相場

心理カウンセリングの料金相場は、地域や訪れる施設の種類、カウンセラーの資格や経験、セッションの長さや回数などによって異なります。

一般的に、民間の心理カウンセリングでは、1回30分から1時間程度のセッションで、5,000円以上が相場です。

保険適用の場合は、一部負担または無料の場合がありますが、自分で選んだカウンセラーに対しては自己負担が発生することがあります。

また、学生や若年層、高齢者向けに、割引価格や無料相談を行っている場合もあります。

カウンセリング料金は施設によって差があるため、複数の場所を比較することで、自分に合ったコストパフォーマンスの良いカウンセリング施設を選ぶことができます。

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心理カウンセリングの料金が高い4つの理由

ここからは、本題である心理カウンセリングの料金が高い理由を解説していきます。

主な理由は以下の4つです。

  • 専門家が対応するため
  • 場所代や人件費がかかるため
  • 保険が適用されないことがあるため
  • 対応できる人数に上限があるため

それぞれ見ていきましょう。

専門家が対応するため

心理カウンセリングには、カウンセラーとしての専門的な知識や技術が必要です。

2018年には心理士資格が国家資格化(公認心理士)し、その専門性はより高まりました。

カウンセラーは、患者に向き合ううえで、コミュニケーションスキル、心理学、カウンセリング技術、心理検査の専門知識などを習得し、訓練を受けなければなりません。

このような専門的な知識と技術を持つ人々を配置するため、心理カウンセリングの費用は高くなります

さらに、心理カウンセリングに登場する問題や症状は、人々の幅広い範囲のものであり、患者のニーズに合わせたカスタムメイドのソリューション提供が必要です。

したがって、適切な専門家を雇うことで、顧客ニーズに最適な品質を提供し、かつ安全な状況を作り出すために、心理カウンセリングの費用が高くなる場合があります。

関連記事:カウンセリングでは一体何をするのか?具体的に解説します

場所代や人件費がかかるため

心理カウンセリング施設では、カウンセリングの場所代やスタッフの人件費がかかります。

たとえば、カウンセリングセンターでのカウンセリングでは、セッションルームの借用や院内で働く専門家の給与などが費用に含まれます。

また、心理カウンセリングの現場ではカウンセリング施設に投資することで、心理カウンセリングサービスの質を保証することが重要です。

そのため、衛生管理、セッションの予約、およびその他の手順に関連した一般的なオフィスおよび人的資源管理のためのコストがかかります。

さらに、心理カウンセリングの場合、カウンセラーは専門家であり、労働時間外の準備やカウンセリング記録など、時間外に対応するための時間もかかります。

くわえて、カウンセラーは、個々のケースに対して個別に対応する必要があり、一つひとつのセッションに時間をかけるため、その意味でも人件費は高くなります。

保険が適用されないことがあるため

心理カウンセリングは医療行為の一つであり、健康保険が適用される場合もありますが、民間医療施設へのカウンセリングの場合、保険適用外の場合の方が多いです。

また、自己啓発や人間関係のトラブルなど、病気ではなく生活上の問題に対するカウンセリングは、健康保険の適用対象外となります。

また、適用される場合でも自己負担が発生する場合があり、その自己負担額によっても料金が高くなります。

そのため、保険が適用されない場合や自己負担が高い場合、カウンセリングにかかる費用は高額になってしまう傾向があります。

さらに、保険が適用される場合でもカウンセラーの資格や施設が健康保険制度に対応していない場合は、保険が適用されません。

そのため、心理カウンセリングを受ける場合には、保険が適用されるかどうかや、自己負担の額なども事前に確認が必要です。

対応できる人数に上限があるため

心理カウンセリングは、カウンセラーが一人ひとりの患者に向き合い、個別にカウンセリングを行うことが特徴的です。

しかし、一人ひとりカウンセリングを行うと、同じ時間枠でも対応できる人数には限りがあります。

また、カウンセラー自身も、長時間カウンセリングを続けることで疲れやストレスを感じるため、1日に対応できる人数には限りがあります。

そのため、カウンセリング施設では、1人当たりの時間を想定して、その時間を基準にして最適な人数を決定する必要があります。

このため、対応できる人数には上限があり、1人当たりのカウンセリング料金が高くなってしまうことがあります。

また、カウンセラーが担当できる人数には限りがあるため、予約が取りづらいこともあるかもしれません。

関連記事:カウンセリングを受ける頻度の決め方と受ける際に気を付けたいこと

医療カウンセリング以外の選択肢

もちろん、医療機関での心理カウンセリングを受けるのが最善ですが、経済的な理由でカウンセリングに通うのが難しい場合は、以下のような方法も1つの手です。

  • 電話カウンセリング
  • ビデオカウンセリング
  • チャットカウンセリング
  • 公的機関によるカウンセリング

それぞれ内容を解説していきます。

電話カウンセリング

電話カウンセリングは、カウンセリングを電話で行う方法です。

電話で話すことで、相談者が自宅などリラックスした場所で話すことができ、カウンセラーも自分の都合の良い場所で対応することができます。

また、交通費や時間的な負担も少ないため、手軽にカウンセリングを受けることができます。

ただし、対面カウンセリングと比べると、表情や身振り手振りといった視覚的な情報が欠けるため、カウンセラーが相手の状態を把握することが難しくなることがあります。

そのため、相談者は詳しく自分の状況を説明する必要があります。

電話カウンセリングのサービスは無料で提供しているものから有料のものまであり、料金はカウンセラーの保有資格などに依存します。

ビデオカウンセリング

ビデオカウンセリングとは、インターネットを利用して、遠隔地にいるカウンセラーとビデオ通話を行いながらカウンセリングを受ける方法です。

オンラインカウンセリングとも呼ばれます。

対面でのカウンセリングと比べて、時間や場所に縛られずに、国内外問わずさまざまなカウンセラーを選ぶことができるため、選択肢が広がる利点があります。

また、自宅や職場など、気軽に話せる場所でカウンセリングを受けることができるため、ストレスが少なくなります。

チャットカウンセリング

チャットカウンセリングは、インターネットを通じて文字でやり取りをするカウンセリングの一種です。

一般的には、専用のチャットルームを利用して、カウンセラーと相談者がメッセージをやり取りする形式です。

テキストでのコミュニケーションのため、話し言葉よりも筆記の技術が求められますが、逆に自分の思考を整理して自分の気持ちを文字に表すことができます。

また、相手の表情や仕草を見なくてもよく、コミュニケーションのハードルが低い点が利点です。

ただし、言葉だけのやりとりになりがちで、相手の表情や声音から読み取れる感情面の援助ができないというデメリットがある点には注意が必要です。

公的機関によるカウンセリング

公的機関によるカウンセリングは、市営の社会福祉事務所や自治体、NPO法人などの公的機関が提供する、誰でも気軽に利用できるカウンセリングサービスです。

主に、女性や子ども、高齢者の相談に特化しており、家庭内暴力、虐待、不登校、うつ病、認知症など、多様な相談内容に対応しています。

無料または低料金で利用できるため、経済的に困難な人々でも受けやすいことが特徴です。

相談員としては、社会福祉士や看護師、心理士、教育委員など、専門的な知識を有する人々が務めています。

関連記事:うつ病の特徴とは?カウンセリングで治療できるのかも紹介

カウンセリングやカウンセラーの選び方

カウンセリングを受ける場合、まずは自分が抱える悩みや問題に合わせて適切なカウンセリングの種類を選ぶことが重要です。

また、カウンセリングにはさまざまなカウンセラーが存在するため、自分に合ったカウンセラーを選ぶことも大切です。

カウンセラーのホームページやプロフィールを見たり、インターネット上で口コミを調べたりして、どのようなカウンセラーかを把握しましょう。

また、予約をとって定期的に通う性質上、カウンセラーとの相性は非常に重要です。

そのため、初回のカウンセリングで相手との相性を確かめることも良いでしょう。

その際には、自分自身がカウンセリングを受けたい理由や悩みをしっかりと伝え、カウンセラーの反応やアプローチ方法に目を向けながら選ぶことが重要です。最終的には、自分に合ったカウンセリングを受けることで、健やかな心を取り戻すことができます。

関連記事:カウンセリングが合わないと感じる原因とは?おすすめの対処法についても解説

カウンセリングが高いのは4つの理由によるもの

カウンセリングが高額になる理由は、まず専門家が対応するため専門性が高く、高い賃金水準であることが挙げられます。

また、カウンセリングを行うための場所代や人件費がかかるため、その分費用がかさんでしまいます。

さらに、保険適用外の場合や支援を受けられない場合があるため、自己負担が必要な場合もあります。

そして、カウンセリングを受けることができる人数にも限りがあるため、需要と供給のバランスによって、サービス料金が高額に設定されることがあります。

医療機関以外のカウンセリングであれば低価格で受けられる場合もあるため、多角的に判断してください。

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